心理資格を取得するために必要な勉強法

心理学にまつわる資格と一言に言っても資格の保有者が活躍する現場は様々である。

一般の心理学の資格は、国の認定資格ではない。

公的機関が携わる場合も臨床心理士、学校心理士、認定心理士など、一定の学歴が必要なものから、心理相談員など、講座を修了すれば、資格をとれるものまで、多岐にわたる。

また、同じ心理系の資格でも、厚生労働省、文部科学省など、諸葛が違ったりすることが、一般の人が心理学系の資格を理解するうえで、混乱を招く一因となっている。

さらには、昨今人気のスピリチャルブームで、占い師などがカウンセラーと名乗ることもあり、さらにカウンセラー、セラピスト像が把握しづらくなる事態に陥っている。

今ひとたび、カウンセラー＝心理学ではないことを確認しておかねばならない。

日本はどちらかというと、先進国の中では、心理ケアの発達していない国であった。

それが、今や、心理学科は大学の看板学科であり、学部に昇格させる大学も出てきている。

日本の心理学の転機をあげるとすれば、阪神大震災、地下鉄サリン事件、池田小児童殺傷事件などの、被害者に心的外傷を与える大きな災害、事件、或いは、犯人像を容易に判断できない犯罪など、それまでの常識では、理解の範疇を越える事象が起きたことにある。

これらの事件でトラウマこと、心的外傷（大きなストレスがかかった時に、心に残る傷。

事件の現場に足を運ぶと具合が悪くなる、自分が自分でないような気がするなど、日常生活に支障をきたす心的外傷後ストレス障害を引き起こすことがある）という言葉がスポットを浴び、幼児の描いた黒く塗りつぶされた空や人物の絵が連続して報道された。

それまでの、カウンセラーや精神科にかかるのは、弱い人間であるという思い込みを覆し、人は誰でも、心に傷を負うということが証明されたのである。

その治癒にあたる専門職として、カウンセラーが必要になり、事実増加している。

しかし、学校などの受け入れ先の現場と制度の齟齬はいまだ大きく、課題があり、今後も論議が求められる。

現在国家資格を作ろうという動きも出ている。